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家庭教師という職業は、基本的に成績を伸ばすことに重視すればよいものだと考えられているのです。しかし、習う生徒たちにとってみればその様相も異なってくるのでしょう。家庭教師は人生の先輩の一人でもあるのです。信頼関係をしっかりと構築していくことが必要になるのでしょう。こうした部分も忘れずに接して欲しいと思います。
初恋は実らないといいますが、私は初恋の塾講師の人と一年前に結婚しました。彼は年上なので、私が学生の頃は、付き合っていることを隠していましたが、それも今となってはいい思い出です。現在は小学校で教員をしているので、私とのなれそめなんかを子どもに聞かれると返答に困るようですが、私としては自分の未熟なころを知っていてくれているかつての塾講師という存在が夫になったことで、気が楽な部分も多々あり、今は幸せです。
　中国共産党機関紙「人民日報」傘下の「環球時報」は2日付けで、「エジプトの窮状は『民主か独裁か』の問題ではない」との題名の論説記事を掲載した。ジュネーブ大学で国際政治などを専攻する張維為氏の寄稿だ。

　張氏は、1980年代半ばから4回にわたり、エジプト各地を訪問したと説明。その時の印象を一言でいえば「爆発」だったという。特にカイロは「世界で最もうるさい都市」とのデータがあるほどの騒音に満ちた都市で、人と車とゴミがあふれていたと紹介。最近10年間は社会における各種の矛盾が日増しに先鋭化し、「乾いた柴の山のようだった。火をつければ、炎上する状態だった」、「火の粉になってのはチュニジアの動乱だった」と説明した。

　いわゆるジャスミン革命については、「革命はロマンだ。しかし、革命後に残された問題は、さらに複雑だ」と、実効性について疑問を示した。

　張氏は、エジプトは急速な人口増加や貧富の格差、経済状態の悪化、上流階級の腐敗、各種の問題が先鋭化したことが、「革命」を招いたとの見方を示し、エジプトの問題は「民主と独裁」の問題ではなく、「国家統治の好悪」の問題と主張した。

　エジプトの問題について、西側の政治モデルを導入しても解決できないだけでなく、さらに複雑化する可能性があると主張。「西側の民主主義モデルは発展途上国で、相次いで失敗してきた」と指摘し、その理由は「経済が遅れた国では、政府は経済発展と民生の改善に力を集中せねばならず、政治改革にすべての可能性を託しても、成功率はゼロだ」との考えを示した。

　エジプト上層部の腐敗については、大部分が欧米で西側式の教育を受けてきたと指摘。本国に帰っても「庶民の苦しみを聞くことも問うこともしなかった」と論じ、中国では「官僚が民衆を思いやり、『官に一任すれば、幸福が作れる』との政治的伝統や貴重な政治資源を得ることができた。これが、中国がさらに大きな成功に向かう、競争力の中核になった」と主張した。

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◆解説◆
　張維為氏は論説中で「ジャスミン革命」の語を用いなかった。使用そのものが規制されているか、「政治的に不適切」との判断で自粛した可能性がある。内容面でもかなり強引な部分があり、「国外在住の専門家」という張氏の立場を活用した、国内向けの政治宣伝である可能性も、否定できない。（編集担当：如月隼人）

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三星（サムスン）ＳＤＩと独ボッシュの合弁会社ＳＢリモーティブが「米国電気自動車開発コンソーシアム」（ＵＳＡＢＣ）と共同で次世代電気自動車用バッテリーを開発する。

ＵＳＡＢＣとは、米エネルギー局（ＤＯＥ）とＧＭ・フォード・クライスラーの自動車３社が電気自動車とプラグインハイブリッド車に搭載する高性能バッテリーを開発するために構成したコンソーシアム。実際の開発はＳＢリモーティブの米国子会社コバシスが担当する。開発期間は３年で、開発費８４０万ドルの半分はＵＳＡＢＣが支援する。

ＵＳＡＢＣは現在より７０％以上も容量が大きいバッテリーを開発する一方、価格は下げることを要求条件に掲げた。ＳＢリモーティブが開発する次世代電気自動車用バッテリーの総電力量は４０Ｋｗｈ級で、現在販売中の日本三菱アイミーブ（１６Ｋｗｈ）や日産リーフ（２４Ｋｗｈ）バッテリーの約２倍。１回の充電で３００キロ以上走行可能と予想される。

現在ＧＭが量産しているプラグインハイブリッド車「ボルト」にはＬＧ化学のバッテリーが搭載されている。ＳＢリモーティブのキム・キホ開発担当常務は「小型二次電池市場をリードする三星ＳＤＩのバッテリーセル技術とＳＢリモーティブのバッテリーパックシステム技術を融合し、米国自動車３社の次世代電気自動車用バッテリーを開発する」とし「今回の課題が合理的な価格の電気自動車生産と電気自動車の走行距離の延長につながることを期待する」と述べた。

一方、ＳＢリモーティブは０９年、独ＢＭＷの電気自動車とプラグインハイブリッド車のバッテリー単独供給会社に選ばれ、２０１３年から納品する。また米国自動車部品会社デルファイには２０１２年から１０年間、ハイブリッド商用車用バッテリーを供給する予定だ。電気自動車は２０１５年に世界で３７０万台が量産される見込みだ。

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