わたしは中学の卒業旅行は京都に行った。京都は首都があったということもあり、古い神社や仏閣が数多く残っており、国宝級のものがたくさんあった。特に思い出深いのが銀閣寺であり、あのわびさびのある庭は、今でも鮮明に思い出すことができる。あのときの卒業旅行で歴史の授業を振り返ることができた。京都は古きよき時代の香りがする。
古墳をめぐる国内旅行をするのは結構楽しいものです。古墳のある場所まで足を運び、その歴史を学び、どのように古墳が作られたのか考えるのが楽しいのです。国内旅行と言いましても、古墳をめぐるだけの旅となることもあり、大体私1人だけの旅となることがほとんどですが、1人だと考えることも十分時間が取れますので、かえって楽しさ倍増しちゃいますね。
11日、シノケンG <8909> は、11年12月期第2四半期連結業績予想の上方修正を発表した。これが好感されている。
当第2四半期連結累計期間の売上高は、主力事業である不動産販売事業において、販売状況が当初の見通しより好調であること、また、不動産賃貸管理事業、金融・保証関連事業及びその他の事業についても順調に推移していることから、前回予想を上回る見通し。その結果、前回予想より4億円増加の98億円となる見通し。
利益面については、売上高が前回予想より上回ることに加え、投資用マンションの販売において、利益率が当初見通しより向上したこと等により、営業利益は前回予想より2億円増加の6億円、経常利益は前回予想より1億5000万円増加の3億5000万円、当期純利益は前回予想より4000万円増加の1億4000万円となる見通し。
なお、通期連結業績予想については、販売物件の確保、販売状況及びアパート・マンションの建築工事の進捗を精査した上で、開示可能となった時点で速やかに公表する予定。(編集担当:山田一)
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[東京 12日 ロイター] 東京商工リサーチが12日発表した4月の全国企業倒産件数(負債総額1000万円以上)は前年同月比6.7%減の1076件となった。負債総額は同3.5%増の2795億6700万円。
倒産件数は21カ月連続で前年同月を下回った。連続減少期間としては、1971年6月から1973年4月までの23カ月連続に次ぐ過去4番目の長さ。また4月としては、最近20年間で2005年(946件)に次いで2番目に少ない水準だった。
依然として「中小企業金融円滑化法」や「景気対応緊急保証制度」(今年3月終了)などの金融支援効果による倒産抑制が続いている。地区別では、9地区のうち6地区で前年同月比減少となり、震災の直接被災地である東北は4カ月連続で減少した。
こうしたなか、東日本大震災が影響した「震災関連」の経営破綻が86件(5月11日現在)にのぼった。この経営破綻は、「倒産」と「実質破綻」に二分され、倒産は4月末までに33件(3月8件、4月25件)。5月に入ってからもすでに13件発生している。「弁護士一任」や「破産準備中」など、現時点で倒産として集計できない「実質破綻」も40件あり「今後の推移が懸念される」(商工リサーチ)という。
負債総額が前年同月を上回るのは6カ月ぶり。
ただ、負債額別では10億円以上の大型倒産が同6.1%減の46件にとどまり、5カ月連続で前年同月を下回った。一方で同1億円未満の構成比は66.3%を占め、小・零細規模の企業倒産が中心となって推移している。業種別では飲食業や宿泊業、旅行業など、消費自粛が影響したサービス業で増加が目立った。
上場企業の倒産は3カ月連続でゼロだったが、第三セクター等の倒産が、群馬県林業公社、りんくう国際物流、下津リゾート開発の3件発生した。
産業別件数では、10産業のうち6産業で前年同月を下回った。建設業が22カ月連続、製造業が3カ月連続で前年同月を下回り、小売業も5カ月ぶりに前年同月を下回る一方、不動産業は2カ月連続で増加、サービス業他が4カ月ぶりに前年同月を上回った。
また原因別では、運転資金の欠乏が3カ月連続で増加した。月次倒産における「不況型」倒産(販売不振+既往のシワ寄せ+売掛金等回収難)の構成比は81.5%で、15カ月連続で80%を上回った。
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1月倒産件数は前年比2.0%減、18カ月連続減少=商工リサーチ
12月の倒産件数、前年比‐2.9%で17カ月連続減=商工リサーチ
11日、日本ピラー工業 <6490> は、12年3月期通期連結業績予想を発表した。21%営業減益予想が嫌気されているようだ。
売上高は220億円(前期比1.2%減)、営業利益は31億円(同21.2%減)、経常利益は31億円(同19.9%減)、当期純利益は19億円(同34.6%減)の見通し。
12年3月期の1株当りの年間配当は前期と同額の16円の予定。なお、11年3月期の16円は特別配当4円を含む。
産業機器分野向けシール製品はエンドユーザーへの営業強化や新たな海外拠点の充実を図るなど積極的な営業活動を推進する方針。
また、原材料価格の高騰が見込まれる半導体・液晶製造装置関連業界向けピラフロン製品は、新用途開拓や新製品開発により需要の創出に努める予定。(編集担当:山田一)
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